高齢出産の増加で障害児も増えています。放課後等デイサービスで支援を
近年、晩婚化から高齢出産が増加し、それに伴って
ダウン症などの発達障害を持った子供が生まれる確率も上がっています。
晩婚化・高齢出産の現状とリスク
平均初婚年齢は、男女ともに1970年代から上昇しており、 1990年代は一度停滞したものの、後半からまた晩婚化が進んでいます。
（参照：平均初婚年齢 – 結婚の動向 図表1 晩婚化の進展｜内閣府）
今では男女ともに30代・40代で初婚を迎える人も少なくありません。
晩婚化にともない、女性が出産をする年齢も必然的に高齢化します。
高齢出産は、35歳以上の妊婦が最初の出産を経験することを言います。
高齢出産になると、一体なにが問題なのでしょうか。
指摘をされているのは「流産率も上昇するほか、妊娠高血圧症候群、前置胎盤の母体と胎児に与えるリスクなど、妊娠・出産のリスクも高くなる」ことです。
（引用：第3節 出産・子育てに関する意識 1 子どもの数の減少｜厚生労働省）
こういったリスクが高くなる要因は、
- 妊婦の産道や子宮口の硬直化
- 母体の卵子の老化
などが挙げられます。
いずれにしても加齢によって、母子ともに何らかの負担や影響を及ぼすことがわかっています。
高齢出産によって発達障害児が生まれる確率
高齢出産では、受精卵の染色体異常の発生率が高くなります。
母体の年齢と先天異常児の出生率の関係は、以下の通りです。
25-29歳： 2.26%
30-34歳： 2.34%
35-39歳： 2.54%
40歳以上： 3.27%
（参照：出生前診断｜昭和大学医学部産婦人科学講座・関沢明彦）
染色体異常をもつ出生児は、以下のような疾患を抱えやすくなります。
- 21トリソミー（ダウン症候群）
- 18トリソミー（エドワーズ症候群）
- 13トリソミー（パト―症候群）
この中でも、とくに多く見られるのがダウン症です。
ダウン症は、染色体の細胞分裂の異常によって、21番目の染色体が 1 本多いことが原因で起きる発達障害の1つです。
ダウン症の子供は、釣り目がちの顔つきになる傾向があります。
よく詳しくは『ダウン症を持つ赤ちゃんの特徴』をご覧ください。
また、ダウン症は心臓や消化器官の疾患、難聴やてんかんなど合併症を起こしやすいことも特徴ですが、症状は子どもによってそれぞれです。
高齢出産による後悔はある？支援によって子どもの症状は改善できる
発達障害だけでなくさまざま疾患をもつ子どもを産んで、高齢出産を後悔するママも少なくありません。
しかし、若い年齢で出産したからと言って、子どもが発達障害になる確率がゼロになるわけではないのです。例えば、ダウン症は母体の年齢とわず600～800人に1人は発症します。
こういったことが頭では理解していても、高齢出産を選択して、発達障害の子どもを出産すると、後悔をすることもあれば、自分を責めたくなることもあるかもしれません。体力的、気力的だけでなく、経済的にも厳しいと思うこともあるでしょう。
「生まれる前に障害があるかを知りたかった」「もっと若い時に産んでいれば、体力もあったし、子育てを乗り越えられる自信はあった」など、さまざま声があります。否定的な想いが強ければ、なかなか後悔の気持ちは消えづらいでしょう。
しかし、後悔は完全になくならなくても、子どもへのサポートはしてあげられます。じつは発達障害は、周りの支援の仕方によって症状の改善が期待できるからです。
こういったサポートをすることで、子どもが生きやすい状況をつくってあげることが可能です。パパや家族、周囲の人たちと協力しながら、少しずつ子どもが良くなる方向に進めるよう支援していきましょう。
関連記事：ダウン症の子どもの育児は大変だが、根気よく繰り返し教えていこう
発達障害と診断されたら早期の療育が必要
一口に発達障害といってもその種類や程度にはさまざまあります。
しかし、発達障害と診断されたということは、
周囲のサポートが必要だということにもなります。
子どもが大きくなったときに社会で孤立せず、
自立して生きていけるようにしてあげるためにも、早期の療育活動が大切です。
放課後等デイサービスで子ども達を支援しませんか？
私たち『こどもプラス』の放課後等デイサービスのフランチャイズでも
自閉症やアスペルガーなどいろいろな発達障害を持った子ども達を
その程度や症状に合わせた内容でサポートしています。
脳科学に基づいた運動療育が、こどもプラスの教室の特徴です。
子どもの本来持っている力を引き出してあげるために、
脳機能を活性化させ、集中力や抑制力などが身に付く独自の
運動療育プログラムを提供しています。
こんな教室がもっと増えれば、障害を持った子供たちの可能性が
もっと広がっていくと思いませんか？
関連記事：発達障害児の支援を放課後等デイサービスのフランチャイズ事業で行えます